【目次】

■業界の概要
■市場の動向と展望
■総合スーパーの業績動向
■食品スーパーの業績動向
■統計データ、関連法規・団体
■業界天気図
■関連コンテンツ

■業界の概要

総合スーパーと食品スーパーに大別

スーパーマーケットは、業態により種類が分かれ、総合スーパー（GMS）とスーパー（SM）に大別される。

総合スーパー（GMS）は、イオンやイトーヨーカ堂などに代表され、大規模店舗にて、食料品だけでなく日用品や衣料品、家電など幅広い商品を販売する。

食品スーパー（SM）は、生鮮食品や総菜などの食料品を中心に日用雑貨を販売し、ライフコーポレーションやヤオコーなどに代表される。

企業再編や不採算店舗の閉鎖で店舗数は頭打ち

経済産業省「商業動態統計調査」によると、スーパーの事業所数は、大手を中心としたM&Aによる企業再編や不採算店舗の閉鎖などもあり、近年は前年度比1％前後の微増で推移している。

一方、2023年4月にイズミヤと阪急オアシスが合併、同年9月にはセブン&アイ・ホールディングス傘下の総合スーパー・イトーヨーカ堂と食品スーパー・ヨークが合併、同年11月にはイオンが食品スーパーのいなげやを連結子会社化している。また、2024年11月をめどにユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスがいなげやを100％子会社化するなど、企業再編が加速している。

■市場の動向と展望

2021年度の市場動向

飲食料品は根強い内食需要を背景に堅調、衣料品は天候不順で苦戦

経済産業省「商業動態統計調査」によると、2021年度のスーパー販売額は15兆295億円と前年度に引き続き15兆円を上回ったものの、全店ベースで前年度比0.3％減となった。飲食料品が同0.6％増（全店ベース）と前年度実績を上回った一方、衣料品が同6.4％減（同）となり、販売額は減少傾向。

4～6月は、前年同期に新型コロナの感染拡大や緊急事態宣言による外出自粛などの影響で内食需要が急増し、ビジネス関連を中心に外出着需要が急減した影響で、飲食料品は反動減、衣料品では反動増が見られた。

7月以降は、根強い内食需要を背景に飲食料品が堅調に推移した。 他方、衣料品はテレワークの定着による外出着需要の減少に加え、天候不順の影響による季節品の販売不振もあり苦戦した。

2022年度の市場動向

販売価格高騰による影響で、スーパー販売額は増加に転じる

経済産業省「商業動態統計調査」によると、2022年度のスーパー販売額は15兆2,180億円と全店ベースで前年度比1.3％増加した。内訳を見ると、飲食料品は同1.1％増（全店ベース）となり、減少傾向で推移していた衣料品は同2.6％増（同）と、26年ぶりに増加に転じた。