■業界の概要
■市場の動向と展望
■眼鏡・コンタクト製造・販売業の業績動向
■統計データ、関連法規・団体
■業界天気図
眼鏡は、視力低下や破損・老朽化などにより一定数の買い替え需要はあるものの、均一価格で販売する低価格チェーンの台頭で価格競争が進み、市場規模は縮小傾向にあった。
しかし、近年は花粉症対策やPC・スマートフォンの使用による眼精疲労対策眼鏡など非視力矯正分野の創出、ウェアラブル端末などB to B領域への市場拡大など、新たな需要の喚起が進んでいる。
コンタクトは、ハードとソフトの2種類があり、現在はソフトが主流となっている。装用周期は主に1日、2週間、1カ月などに分かれる。機能としては、単焦点、乱視用、老視用があり、近年では負担の少ない酸素透過率の高いシリコンハイドロゲル素材の付加価値製品が拡大している。またファッションとしてカラーコンタクトレンズの市場拡大も期待される。
総務省「家計調査」によると、2021年の1世帯当たりの眼鏡への支出金額(二人以上の世帯)は前年比0.9%増(名目値)の6,393円、コンタクトは同2.0%増(同)の3,979円といずれも増加した。
新型コロナの感染拡大や緊急事態宣言下で外出規制や営業自粛が影響し、実店舗での購入客数は減少したものの、宣言解除後の10月以降は客足の回復やリモートワーク普及によるブルーライトをカットする眼鏡の需要増が見られた。
総務省「家計調査」によると、2022年の1世帯当たりの支出金額(二人以上の世帯)は、眼鏡は前年比11.8%増(名目値)の7,149円、コンタクトは同8.3%増(同)の4,311円といずれも増加した。眼鏡・コンタクト計は、前年比10.5%増の1万1,460円となり、新型コロナ前の2019年(1万1,459円)とほぼ同水準にまで回復した。