個人向けサービス業は、感染防止のための人流抑制が大打撃となった。
ホテル・旅館業は旅行者の激減により景況感が全産業で最低の水準にまで落ち込み、人員削減も目立った。映画館やスポーツ施設、遊園地などの娯楽サービス業も、営業時間の短縮や入場制限を余儀なくされたほか、密集を避けたい消費者からも忌避され、売上高が大幅に落ち込んだ。
一方、法人向けサービスの景況感は、業態により差が見られた。
経済活動の停滞やイベントの減少により広告業の需要は落ち込み、企業が採用を控えたことから人材派遣・紹介業の需要も停滞した。一方、情報サービス業は好調。リモートワークをはじめとするデジタル化による業務の変革が追い風となった。
医療分野では、新型コロナ対応により診療現場がひっ迫、手術の延期や一般患者の受診抑制などが発生した。介護分野では高齢者の感染防止策徹底が最重要となるも、クラスターの発生が相次ぎ問題となった。新型コロナの検査やワクチン・治療薬の開発に関わる医療関連サービス業は業績を伸ばすも、全体としてはマイナスの影響が大きかった。
コロナ禍における以下の業界の動向を見てみる。